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職場のメンタルヘルス不調にはさまざまな背景があります。社員の皆さんと話しをしていると、次のような悩みをよくうかがいます。

• 仕事が忙しく、いつも追われている感じがする。緊急に対応を求められることも多い。自分のペースで仕事ができない。
• 仕事で困ったときに、自力で解決しないといけないと思いこみ、なかなか相談できない。
• この仕事はこう進めるべきだと考えるあまり、そうでない状況や相手とうまく折り合えない。
• こんなことを言うと相手の気分を害するに違いないと思いこみ、うまくコミュニケーションできない。

1. ビジネススキルを学ぶことがセルフケアにつながる

こうしたストレスにうまく対処するには、仕事の段取りや見通しのつけ方、話しの聴き方、話し方、予定の立て方など、一般的なビジネススキルや問題解決スキルを学ぶこと効果的だといわれています。

2. 管理監督者は部下のセルフケアを支援する

管理監督者には、こうした部下のセルフケアを支援する役割が期待されています。厳しい指摘や批判だけではなく、「積極的傾聴」の態度で話を聴き、支援的な態度で部下の成長を引き出す、コーチング的なアプローチが有効です。

3. 全員参加型の職場改善活動を推進する

また管理監督者には、職場環境の改善活動を推進することも求められます。最近では、従業員でグループワークを行う全員参加型の職場改善活動の方法が開発され、業務の効率アップや職場ストレスの改善に成果を上げています。職場と産業保健スタッフが協力して取り組んでいる企業もあります。

4. 帰属意識の高い、活力のある組織 ＝ 健康に働ける組織

ひとりひとりの問題解決能力を高め、職場の改善活動に全員で取り組むことが、「元気な職場づくり」「働きがいのある職場づくり」につながります。それが、ひいてはメンタルヘルス不調の予防にも結びつくのです。

最近は色々なところで「ワークライフバランス」という言葉を耳にします。ワークライフバランスとは、仕事と、仕事以外で自分が大切にしていることの両方にきちんと時間を使える生活のことです。

■ワークライフバランス、企業にとっての意義は?

それでは、なぜ、今になって、企業がワークライフバランスの実現を求めるようになったのでしょうか。その理由については次のような分析があります。

(1) 優秀な人材を確保する: 団塊の世代の一斉退職、正社員の減少、雇用の流動化の中で、優秀な人材の定着や活用をはかるためには、ワークライフバランスのとれた魅力的な職場を提供することが必要とされています。

(2) 新たな価値を創造し、競争力を強化する: 新たな価値を創造するには、単一の価値観しか持たない集団では不利になります。ワークライフバランスの実現によって、様々な経験や価値観を持つ従業員が集まり、それぞれの能力が十分に発揮されれば、企業の競争力が高まります。

(3) 従業員の勤労意欲や生産性を高める: 長引く不況や株主偏重の経営スタイルによって、従業員の愛社精神や勤労意欲が薄れ、企業の継続的な発展が脅かされるようになりました。そんな中、従業員も重要なステークホルダーの一員であると再認識されるようになり、働きがいのある職場作りに向けた取り組みに注目が集まっています。

(4) 企業の社会的責任(CSR)を果たす: 男女雇用機会均等法や少子化対策、障害者雇用、定年再雇用など、ワークライフバランスの実現に向けて、企業への社会的な要請も高まっています。

ふむふむ、(4)のような観点だけではなく、(1)～(3)のように、企業体質を強化しようという考え方も強いようです。ワークライフバランスの実現も、時代に合わせた企業の利益追求の活動の一つなのかもしれません。

■ワークライフバランス、従業員にとっての意味は?

一方、従業員にとって、ワークライフバランスの実現はどのような意味があるのでしょうか。ワークライフバランスというと、とかく育児や介護、時間短縮の話題になりがちですが、実はそれだけではありません。いろいろなところで、私たちの生活と大きなかかわりを持っています。

(1) 仕事に偏った生活は家庭内の問題を引き起こす: 仕事に偏り、家族とのかかわりが不足した状態が長く続くと、熟年離婚などの夫婦間の問題や、子供の不登校や引きこもりなど、深刻な家庭内の問題が起こることがあります。

(2) 家族の介護と仕事の両立を支える: 家族が病気になると、肉体的にも精神的にも大きな負担となります。また、いずれは両親の介護の問題がおとずれます。そんなとき、柔軟に働き方を調整できる仕組みがあれば、仕事と家庭を無理なく両立できます。

(3) 仕事以外にもきちんと時間を使える: 子育て、趣味、地域活動、勉強、社会貢献など、仕事以外で自分が大切にしていることに対しても、きちんと時間を使える生活は、一人一人の活力の源となります。

(4) 継続したキャリア・アップが保証される: 何らかの理由で一時的に仕事から離れていたとしても、職場に戻った後で能力に応じてキャリア・アップしていく仕組みがあれば、職場と家庭の両方で安心して力を発揮できます。

社員の皆さんの話を聞いていると、忙しい部署はずっと忙しく、残業が多い人はいつも残業が多い傾向があるようです。そんな時に家庭で何か問題が起きると、仕事と家庭の両立が難しくなって、だんだん疲れ果ててしまうケースもあります。

■企業の取り組みとその課題

次回の記事では、さまざまな企業の取り組み事例と課題をご紹介しながら、「働き方の変革」とは何かを探っていきます。